コラム
2026.03.31(火) コラム
■【記事】Vol.26恵比寿ソーシャル映画祭「気候戦士」開催報告
株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング(以下PFC)・サステナビリティ推進事業室長の千葉達也です。
2026年3月19日、B Corpのムーブメントを広めていくB Corp Monthのタイミングで、気候変動をテーマにしたドキュメンタリー映画『気候戦士 ~クライメート・ウォーリアーズ~』を上映しました。

その内容に触れる前に、まずは簡単なクイズです。〇か×かで考えてみてください。
- 世界での再生可能エネルギーを広めるための本格的な動きが始まったのは2020年以降で、その歴史はまだ浅い
- 太陽光発電は、まだ化石燃料よりコストが高い
- 日本の再エネ普及率は、ヨーロッパの倍である
実は、すべて「×」です。
気候変動に関する世界の動きに驚かされた映画『気候戦士~クライメート・ウォーリアーズ~』

再生可能エネルギー(以下再エネ)の動きは、すでにこの映画が撮影された2016年の時点から世界各地で本格化していました。当時、トランプ政権が誕生してパリ協定から離脱するなど大きな方針転換が起きていましたが、映画には、世界各地で再エネの普及のために活動する多くの人の活動が記録されています。
特に印象に残ったのは、ドイツでバイオマス発電に取り組むドイツの発明家エディ・クラウス氏です。エディ・クラウス氏は、環境問題に関するセミナーに参加した際、最後に司会の人から「あなたは孫に『なぜ環境が破壊されているのを知っていて見過ごしてきたの?』と聞かれた時、なんと答えますか?」と問いかけられました。そこで心に火が付き、使用しない藁から固形燃料を作ることができないかを考え、失敗しながらも挑戦をはじめます。この姿を観て、私自身もできることから一歩ずつでも取り組みたいと強く心を揺さぶられました。
ゲストトークセッション:再エネは環境問題ではなく経済問題
皆さ上映後のトークセッションでは、再エネの専門家である2名から今の日本における再エネの状況について解説していただきました。
・環境・エネルギーを取り巻く環境は急激に技術革新が進んでいる
(環境エネルギー政策研究所(以下ISEP)・古屋将太様)
古屋さんからは、映画が撮影された2018年から現在までにどれだけ技術が進化しているかをご説明いただきました。太陽光エネルギーによる発電コストが、化石燃料による発電よりも安くなっているなど、一般にはあまり知られていない事実がありました。

これに伴い、再エネの普及も加速しています。日本ではまだ23%程度で停滞している一方で、ドイツでは約60%、デンマークでは約90%と、カーボンニュートラルの実現が目前に迫っているそうです。

日本ではこのような情報がアップデートされないため、古い常識のまま誤解されていることがたくさんあるということです。最新の動向については、環境エネルギー政策研究所 (ISEP)にライブラリにまとめられているのでぜひご覧になってみてください。ライブラリ | ISEP 環境エネルギー政策研究所ISEP 環境エネルギー政策研究所
・自分の電気がどこから届けられているかを意識し、選ぶ時代へ
(株式会社UPDATER/タスクフォース推進室 室長の間内賢様)
間内さんのお話は、イラン戦争による石油価格の急騰という話題から、自分たちにできることは何かを考えるきっかけになりました。今、石油価格が急騰しており、数か月後には電気代も急騰することが予想されます。しかし、消費者が再エネを使用することを選択すれば、石油に依存する割合が減り、電気代の値上げの影響を抑制することもできるでしょう。私たちのそういった行動は、環境にやさしいということはもちろん、日本経済の持続可能性を高めることにもつながるのです。
PFCが環境に貢献できること
企業においてはRE100のように「使用電力を100%再エネにする」ことを掲げる国際的な取り組みも広がっています。こうした流れの中で、電力の選択は企業価値や信頼性にも関わるテーマになりつつあります。PFCでも、B Corp認証の取得に向けた取り組みを検討する中で再エネ100%を決断し、契約をUPDATER株式会社(旧:みんな電力)に変更しました。
実際には電気会社を検討し変更するというのは、かなり手間がかかるので、大事だなと思っても後回しになりがちです。PFCではいろんな場面で考えるきっかけを提供していくことで、行動を促すきっかけづくりに貢献したいと思います。

・株式会社TOMAP・村上登武様
・PFCサステナビリティ事業推進室 千葉達也
・ISEP・古屋将太様
・株式会社UPDATER・タスクフォース推進室長 間内賢様
・PFC 代表取締役 松村卓朗
千葉 達也(ちば たつや)
株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング
サステナビリティ事業推進室長
